今回は、私が業務担当理事を務めております「子どもとメディア委員会」の活動をご紹介します。

当委員会は、テレビやゲームが子どもに与える影響が社会問題化し始めた2003年、「子どもの心対策委員会」から派生して誕生しました。

当委員会の大きな功績は、2004年2月に『「子どもとメディア」の問題に対する提言』を発表したことです。

【具体的提言】

1. 二歳までのテレビ・ビデオ視聴は控えましょう。

2. 授乳中、食事中のテレビ・ビデオの視聴は止めましょう。

3. すべてのメディアへ接触する総時間を制限することが重要です

（１日２時間、テレビゲームは１日30分までを目安と考えます）。

4. 子ども部屋にはテレビ、ビデオ、PCを置かないようにしましょう。

5. 保護者と子どもでメディアを上手に利用するルールをつくりましょう。

20年前、当時の委員たちが強い危機感を持って作成したこの提言は、時を経て多くの研究データが集まった今、その重要性が改めて再認識されています。

現在、各委員は全国で啓発活動を行っています。

私も今月21日に福岡で開催される「第12回子どもとメディア全国フォーラム」で講演いたします。

Web配信もございますので、ご興味のある方はぜひご視聴ください。

今回は、私が業務担当理事を務めております「子どもの心対策委員会」の活動をご紹介します。

当委員会の主な役割は、毎年開催される「子どもの心研修会」（前期・後期）および「思春期の臨床講習会」のプログラム作成です。

全国各ブロックの委員から推薦された講師や書籍の情報を基に、内容を検討していきます。

推薦いただく講師や書籍はいずれも素晴らしく、選定時期には連日、書籍の精読やYouTubeの視聴に追われます。

「どの方に登壇いただくべきか」と頭を悩ませる日々ですが、それは非常に充実した時間でもあります。

２年前の診療報酬改定では、かかりつけ小児科医の役割として「発達障害の疑いがある患者への診療・相談、および専門医療機関への紹介」が明記されました。

その際、「適切な研修」のひとつとして当会の「子どもの心研修会」が挙げられています。

今後も、全国の小児科医の皆様の力となれるよう、質の高いプログラムを作成してまいりたいと思います。

あけましておめでとうございます。

本年も佐藤小児科をどうぞよろしくお願いいたします。

さて、今年は診察室での診療に加え、私が取り組んでいる「院外での活動」を皆さまに積極的にアピールする年にしたいと考えています。

私は現在、日本外来小児科学会や日本小児科医会、宮崎市郡医師会などで理事を務めるほか、２０２４年からは「ＮＰＯ子どもとメディア」の活動にも深く携わっています。

学会では教育関係の委員会で次世代の医療向上に努め、医会では「子どもの心対策」やメディアとの付き合い方など、全国規模の仕組み作りに注力しています。

普段の宮崎での活動に加え、今後はこうした全国的な舞台での取り組みについても、皆さまにもご紹介していく予定です。

外での活動で得た最新の知見を日々の診察に還元し、子どもたちの笑顔を守る糧にしてまいります。

本年も温かく見守っていただければ幸いです。

今年のインフルエンザ流行は例年より早く、年末・年始にかけて患者数の増加とそれに伴う休日在宅医の混雑が予想されます。

この状況に対応するため、宮崎市郡医師会は「在宅当番医体制検討会」を発足させ、体制強化を図っています。

混雑の緩和を図るため、年末年始は「混雑状況お知らせサイト」を運用します。

受診前にサイトで各在宅当番医の混雑状況をご確認ください。

尚、当院は１２月３０日に休日在宅当番医を担当いたします。

できるだけスムーズな診療が行えるよう最大限努力いたしますが、スタッフの数、駐車場の数、および診察できる人数には限りがございます。

円滑な診療には、受診される皆さんのご協力が不可欠です。

 ご理解の上、ご協力をお願いいたします。

———-関連情報———– 

》混雑状況お知らせサイト

 ※表示される待ち時間はあくまで目安になります。更新が滞る場合もございますのでご了承ください。

※情報に関して医療機関へのクレームはご遠慮ください。

※状況により情報と異なる場合もありますのでご了承ください。

 ※混雑状況に関する情報は、下記の案内チラシをご覧ください。

◎混雑状況お知らせサイト（試験運用）のチラシ

11月20日は、国連で「子どもの権利条約」が採択された日であり、「子どもの権利の日」として知られています。

この条約は、18歳未満のすべての子どもが持つ基本的な権利を国際的に保障するもので、日本は1994年に批准しました。

条約が定める4つの基本的な権利は以下の通りです。

1.生きる権利　　　　

2.育つ権利　　　　　

3.守られる権利　　　

4.参加する権利

この条約の基本理念は「子どもの最善の利益」と「差別の禁止」であり、すべての子どもが平等にこれらの権利を享受することが求められます。

そして、私たち大人には、子どもの声に耳を傾け、権利を守り抜く責任があります。

日本国内では、2023年4月に施行された「こども基本法」が、「子どもの権利条約」の精神を直接的かつ包括的に取り入れた、こども政策の基本法となっています。

11月20日を迎えるにあたり、未来世代の尊厳と幸福を最優先するために、子どもの権利実現に向けた具体的な行動を、社会全体でより一層力強く推し進めていきましょう。

小児科医療の対象が思春期までと考えると、健やかな思春期卒業に向けて、幼少期から日々の健診や診療で将来を見据えた対応が必要ではないかと考えます。

1.　健やかな生涯の土台作り: 栄養、睡眠、運動といった基本的な生活習慣の重要性を幼少期から伝え、成人病の予防と強固なメンタルヘルスの土台を築くことを目指す。

2.　変化を恐れず、自分らしく成長する支援: 成長の多様性と思春期の変化について正確な情報を提供し、子どもと保護者の不安を軽減します。

　子どもたちが変化を自然に受け入れ、自信を持って未来へ進むための心構えを育む。

3.　家族と共に歩む包括的な成長サポート: 定期健診を通じて、発達や行動上の困りごとを家族と共有し、適切な関わり方を共に考えます。

　保護者へのペアレント・トレーニングを実施し、健全な愛着形成を支援する。

上記のようなことを考えながら、診療にあたっていく必要があるのではないかと考えます。