あけましておめでとうございます。

本年も佐藤小児科をどうぞよろしくお願いいたします。

さて、今年は診察室での診療に加え、私が取り組んでいる「院外での活動」を皆さまに積極的にアピールする年にしたいと考えています。

私は現在、日本外来小児科学会や日本小児科医会、宮崎市郡医師会などで理事を務めるほか、２０２４年からは「ＮＰＯ子どもとメディア」の活動にも深く携わっています。

学会では教育関係の委員会で次世代の医療向上に努め、医会では「子どもの心対策」やメディアとの付き合い方など、全国規模の仕組み作りに注力しています。

普段の宮崎での活動に加え、今後はこうした全国的な舞台での取り組みについても、皆さまにもご紹介していく予定です。

外での活動で得た最新の知見を日々の診察に還元し、子どもたちの笑顔を守る糧にしてまいります。

本年も温かく見守っていただければ幸いです。

今年のインフルエンザ流行は例年より早く、年末・年始にかけて患者数の増加とそれに伴う休日在宅医の混雑が予想されます。

この状況に対応するため、宮崎市郡医師会は「在宅当番医体制検討会」を発足させ、体制強化を図っています。

混雑の緩和を図るため、年末年始は「混雑状況お知らせサイト」を運用します。

受診前にサイトで各在宅当番医の混雑状況をご確認ください。

尚、当院は１２月３０日に休日在宅当番医を担当いたします。

できるだけスムーズな診療が行えるよう最大限努力いたしますが、スタッフの数、駐車場の数、および診察できる人数には限りがございます。

円滑な診療には、受診される皆さんのご協力が不可欠です。

 ご理解の上、ご協力をお願いいたします。

———-関連情報———– 

》混雑状況お知らせサイト

 ※表示される待ち時間はあくまで目安になります。更新が滞る場合もございますのでご了承ください。

※情報に関して医療機関へのクレームはご遠慮ください。

※状況により情報と異なる場合もありますのでご了承ください。

 ※混雑状況に関する情報は、下記の案内チラシをご覧ください。

◎混雑状況お知らせサイト（試験運用）のチラシ

11月20日は、国連で「子どもの権利条約」が採択された日であり、「子どもの権利の日」として知られています。

この条約は、18歳未満のすべての子どもが持つ基本的な権利を国際的に保障するもので、日本は1994年に批准しました。

条約が定める4つの基本的な権利は以下の通りです。

1.生きる権利　　　　

2.育つ権利　　　　　

3.守られる権利　　　

4.参加する権利

この条約の基本理念は「子どもの最善の利益」と「差別の禁止」であり、すべての子どもが平等にこれらの権利を享受することが求められます。

そして、私たち大人には、子どもの声に耳を傾け、権利を守り抜く責任があります。

日本国内では、2023年4月に施行された「こども基本法」が、「子どもの権利条約」の精神を直接的かつ包括的に取り入れた、こども政策の基本法となっています。

11月20日を迎えるにあたり、未来世代の尊厳と幸福を最優先するために、子どもの権利実現に向けた具体的な行動を、社会全体でより一層力強く推し進めていきましょう。

小児科医療の対象が思春期までと考えると、健やかな思春期卒業に向けて、幼少期から日々の健診や診療で将来を見据えた対応が必要ではないかと考えます。

1.　健やかな生涯の土台作り: 栄養、睡眠、運動といった基本的な生活習慣の重要性を幼少期から伝え、成人病の予防と強固なメンタルヘルスの土台を築くことを目指す。

2.　変化を恐れず、自分らしく成長する支援: 成長の多様性と思春期の変化について正確な情報を提供し、子どもと保護者の不安を軽減します。

　子どもたちが変化を自然に受け入れ、自信を持って未来へ進むための心構えを育む。

3.　家族と共に歩む包括的な成長サポート: 定期健診を通じて、発達や行動上の困りごとを家族と共有し、適切な関わり方を共に考えます。

　保護者へのペアレント・トレーニングを実施し、健全な愛着形成を支援する。

上記のようなことを考えながら、診療にあたっていく必要があるのではないかと考えます。

お子さんの発達について、「少し気になるな」と感じることはありませんか？

「もしかして、うちの子だけ？」と不安になったり、「どこに相談すればいいんだろう」と悩んだりする保護者の方が増えています。

現在、宮崎市総合発達支援センターでは、初めての診察までに７ヶ月も待つ必要があるほど、多くの方が相談を希望されています。

そんな時こそ、まずは、お子さんのかかりつけ医の小児科の先生にご相談してみてはいかがでしょうか。

発達の専門機関を受診する必要があるかどうかだけでなく、日頃からお子さんのことをよく知っている先生に相談することで、保護者の方の不安な気持ちも和らぐことでしょう。

お子さんにとって身近な存在であるかかりつけ医の先生が、専門機関とも協力しながらサポートすることで、多くのお子さんが適切な支援を受けられるようになるでしょう。

少しでも気になることがあれば、ひとりで悩まず、まずはかかりつけの小児科の先生に相談してみましょう。

今年6月、増加する子どもの自殺対策を強化するため、自殺対策基本法が改正されました。

この法律は、子どもの自殺対策を国全体で推進することを基本理念とし、国だけでなく地方自治体、学校、民間団体などが連携して対策を進めることが強調されています。

また、国と学校の役割が明確化されました。

国は関係省庁と連携して対策を推進することを、学校には生徒の心の健康保持のための健康診断や保健指導、精神保健に関する知識の向上に努める義務を、それぞれに課しています。

さらに、SNSなどでの誹謗中傷や自殺を誘引する情報への対策として、AIの活用やインターネット上の情報への適切な配慮を促す取り組みも盛り込まれています。

その他、自殺未遂者や遺族への継続的な支援強化も明記されました。

年々増え続ける子どもたちの自殺を食い止めるため、より包括的で具体的な対策を行い、子どもの自殺の歯止めに繋がることを期待します。