「HPVワクチン」＝「子宮頸がんワクチン」＝「女の子のワクチン」と考えられていますが、HPV（ヒトパピローマウイルス）は男の子も感染します。

当然、感染源にもなりますので、子宮頸がんを減らすためにも男の子もワクチンを接種し全体の感染者を減らすことが望ましいです。

ところで、皆さんは子宮頸がん以外でHPV感染が原因の病気を御存知でしょうか？

肛門がん、陰茎がん、口腔咽頭がんは男性にも発症する病気であり、これらの疾患はHPVワクチンで予防できることが知られています。

オーストラリアやイギリス、カナダでの男性のHPVワクチン接種率は70〜80%となっており、将来的にはHPV関連疾患の撲滅が期待されています。

９歳以上の男の子に４価のHPVワクチンであるガーダシル®︎の接種は可能です。

任意接種ですが、自治体によっては助成を行なっているところもあります

（宮崎市は助成を行う予定はありません）。

接種御希望の場合は、お電話にて御相談ください。

対象年齢：小学６年生～高校１年生（小６の４/１～高１の３/３１までの方）

接種スケジュール：公費で接種できるＨＰＶワクチンは、決められた間隔をあけて、同じワクチンを６か月間で合計３回接種します。

◎子宮頸がんとは？

子宮の頸部（子宮の出口に近い部）分に出来るがんです。

原因は性交渉でうつる人パピローマウイルス（ＨＰＶ）です。

日本では毎年、約１.１万人の女性が子宮頸がんにかかり、約2,900人の女性が子宮頸がんで亡くなっています。

また、若い年齢層で発症する割合が比較的高く、患者さんは２０歳代から増え始め、３０歳代までにがんの治療で子宮を失ってしまう人も年間に約1,000人います。

◎ＨＰＶワクチンの効果とリスク

ＨＰＶワクチンは、HPVの感染を予防します。

また子宮頸がんを予防する効果があり、公費で受けられるＨＰＶワクチンは子宮頸がんの原因の５０～７０％を防ぎます。

ＨＰＶワクチン接種後には、接種部位の痛みや腫れ、赤味などが起こることがあります。

稀に重いアレルギー症状や神経系の症状が起こることがあります。

また、ごく稀ですが広い範囲の痛み、手足の動かしにくさ、不随意運動といった多様な症状が報告されています。

万が一、副反応が起きた場合、フォロー体制も整っています。

【平成９年度生まれ～平成１７年度生まれまでの女性の方へ】

ＨＰＶワクチンの接種を逃した方に接種の機会が提供されます

◎キャッチアップ接種

接種後に報告された多様な症状などについて、十分に情報提供できない状況にあったことから、日本では ワクチン接種の積極勧奨が一時的に控えられていましたが、昨年、安全性が再確認され、接種による有効性が、 副反応のリスクを明らかに上回ると認められたため、令和４年度から、個別に接種をお勧めする取り組みを 再開することになりました。

その間にＨＰＶワクチン接種の機会を逃した方へ、改めて接種の機会が提供されます。

◎対象年齢と期間

平成９年４月２日生～平成１８年４月１日生までの女性の中で 小６から高１の頃にＨＰＶワクチンの接種の機会を逃した方。

令和４年４月～令和７年３月の３年間、公費で接種できます。

＊キャッチアップ接種対象の方には、市町村から個別に通知が送られてきますので、 お手元に届いてから、ご予約下さい。

　先月の１０月１日、厚生労働省の専門部会は、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの「積極的勧奨」を再開する方向で意見がまとめられました。

　積極的勧奨が中断し８年が経過しましたが、その間も子宮頸がんで亡くなる日本人は増加傾向にあります。

この間、世界各国から子宮頸がんワクチンの有効性や安全性に関する科学的知見が発表されてきましたが、高い有効性を示すものばかりでした。

一方で、子宮頸がんワクチンをできるだけ安心して接種してもらうためには、接種後に問題が発覚した時に相談できる医療機関の充実や、健康被害が起きた場合の救済制度の見直しも必要だと思いますので、もう少し議論していただきたいです。

　子宮頸がんワクチンは、今でも小６〜高校１年生が対象の定期接種です。

「積極的勧奨」が再開されるのは来年度になりますが、再開される前に接種しても問題ありません。御希望の方は当院まで御相談下さい。

HPVワクチンは子宮頸がんを予防するワクチンです。

2013年４月に定期化されたワクチンですが、わずか2ヵ月後に「積極的な接種勧奨中止」という扱いになり、最近の接種率は１%以下となっています。

中止の原因となったワクチン接種後の広範な疼痛や運動障害は、その後の疫学調査で必ずしもワクチンに関係したものではないと報告されています。（名古屋スタディ）

子宮頸がんは、近年、２０〜３０歳台女性で罹患率および死亡率が増加傾向にあります。

国内では、年間約10000人が子宮頸がんに罹患し、その３人に１人に相当する約3000人が死亡しています。

日本医師会をはじめ日本小児科学会、日本産婦人科学会も国に対しHPVワクチンの積極勧奨の再開を要望しています。

勧奨中止の一因となった一連の報道の影響でHPVワクチンに対しての不安は根強いと思いますが、種々の科学的根拠に御理解いただき、一人でも多くの人にHPVワクチンを接種していただきたいと切に願います。

HPVワクチン接種希望の方は当院までご連絡下さい。