私は週末、日本外来小児科学会や日本小児科医会の理事会・委員会・講演会などのため、週末の半分以上は県外に出ています。

特に例年6月は毎週のように会合があり、今年の6月も週末ごとに全国を駆け回りました。

出張が多いため以前より体調管理には気をつけるようになりました。

特に私が心掛けていることは、良い睡眠をとることです。

睡眠時間が少なかったり質が悪かったりすると、次の日のパフォーマンスが確実に悪いことを実感しています。

６〜７時間の質の良い睡眠の確保を心がけています。

ところで、6月に参加した理事会・委員会・講演会で今の子どもたちの置かれてる問題について協議したり話を聞いたりしましたが、改めて睡眠の重要性を感じました。

夜尿や便秘は睡眠と関係しており、不登校・発達障害・ゲーム依存の初期対応では十分な睡眠の確保が求められます。

日本の「睡眠の必要性」に対する認識が低いことを変えていくことが重要だと感じました。

日本小児科医会「子どもとメディア委員会」の委員で、宮崎でも講演していただいた富山大学・山田正明 先生は、紙媒体を活用した学習の方がデジタル学習よりも記憶、集中しやすいとの調査結果を英国医師会雑 誌「BMJ Open」に投稿し、オンライン掲載されました。

山田先生は、紙とデジタルの学習を比較した研究は過去にも国内外で実施され、多くの研究で「紙がよい 」とされているが、今回の研究でも記憶と集中に関して「デジタル学習は紙での学習に劣ることがわかった 」と述べられています。

またこの調査では、デジタル学習は眼の疲労が強いことも指摘しております。

全国の小中学校では、GIGAスクール構想の導入でICTを活用した授業が強力に押し進められています。

しかし、ICTでの授業は「記憶」「集中」に関しては学習効果が低い可能性が示唆されています。

学校では、それぞれの長所・短所を考慮した教育や学修方法を望みます。

年末に増加したインフルエンザ感染症。

昨年の最後の週に減少傾向に入ったかと思いきや、学校生活が再開されると瞬く間に増加に転じました。

コロナ５類移行後、インフルエンザはずっとＡ型が流行ってきましたが、ここに来てインフルエンザＢ型が増加しています。

おそらく、まだまだインフルエンザＢ型の流行が数か月続くのではないかと予想します。

宮崎は２月に入ると各種スポーツのキャンプが始まり、何かと人の移動が多い時期になります。

人混みの多いところに行かれる場合は、感染予防にはマスク着用は有用です。

流行時期には、しっかりとした栄養、適度な運動、十分な睡眠を心がけ、人混みはなるべく避けるようにしましょう。

昨年の12月から現在に至るまで、インフルエンザ感染者が宮崎のあちこちで発生しており、今まで経験したことがない発生状況です。

また、今年の前半にインフルエンザA型に罹患した方が再度インフルエンザA型に罹患しているケースも時々経験します。

現在、とても頭を悩ましているのがインフルエンザワクチンの接種時期です。

従来宮崎は「2月の上旬」に最もインフルエンザが流行していましたので、その時期に抗体価が最大限になるような接種を推奨（１１月中に２回目接種を完了）していました。

しかし、インフルエンザワクチンは最終接種から約５ヶ月が経過すると抗体価が元に戻ってしまい、従来のやり方では夏場に流行した場合、十分な予防ができないと考えます。 　

非常に難しい判断をしないといけませんが、当院では従来通りの接種を勧めており、流行状況とワクチン供給状況をみながら、夏場に流行の気配がある場合は春先の追加接種を考えています。

８月・９月は毎年学会やセミナーが多数開催され、刺激を受ける機会が多い時期です。

これから世界はどのように変わっていくのか。

それに伴い子供達をとりまく環境はどのように変わっていくのか。

そして我々小児科医には一体どんな役割ができるのか、といったことを考えていました。

人口急減・超高齢化問題は現在進行形で訪れている社会問題です。

それに拍車をかけているのが少子化問題でしょう。

少子化対策は日本の存続をかけた今まさに取り組まないといけない問題です。

我々小児科医に求められる役割も時代の変化とともに変わってきています。

病気を診るだけでなく、いつも通ってくれる子ども達の成長・発達のちょっとした変化に気づき、共感し、家族と併走できるような小児科クリニックを目指していきたいと思います。

子どもの権利条約は、子どもが一人の人間として基本的人権を所有し行使する権利を保障する条約です。

1989年11月20日に国連総会で採択され、1990年９月2日に国際条約として発行され、日本では1994年に批准されました。

「子どもの権利条約」には前文と54条項が記載されています。

各条項で規定されている内容は、子どもの「4つの権利」に該当します。

①生きる権利　②育つ権利　③守られる権利　④参加する権利　です。

子どもの権利条約には、「子どもの権利」を行使するため、子どもだからこその権利も盛り込まれています。それが、4つの原則です。

①生命、生存及び発達に対する権利　②子どもの最善の利益　③子どもの意見の尊重　④差別の禁止　になります。

しかし、成長段階にある子どもは身体的・精神的に未熟で、経済力もありません。

立場の弱い子どもが自立できるまでは、社会から十分な配慮や保護が必要です。